パンデミック以降に投資を始めた人には米国株が人気である。その理由の一つがリターンが良いということ。これは、米国株高だけでなく円安による相乗効果から生まれている。
逆説的に言えば、米国株の高値をキープしたとしても、円安から円高に転じたら資産が減ってしまうというリスクがある。これは日本で生活している私たちに大きな問題だ。今回はS&P 500における円高リスクについて考えてみた。
米国株と円の関係の仮説
仮説としては、米国株が下落するということはアメリカの経済が悪い時期である。FRB（米連邦準備制度理事会）が景気刺激策をとるため金利を徐々に下げることになる。つまり、ドルが売られる時期と重なる。
この結果、円の価値が相対的に上がり円高（ドル安）基調になる。これによりドル資産であるS&P500は株価の下落に加えてドル安傾向になる。こんな論法でS&P 500運用に対して危機感を煽る話もある。
今回は1985年以降の大きな下げ相場、（1）ドットコムバブル崩壊時、（2）リーマンショック時、（3）2022年の米国株安の以下の3つのタイミングについて検証してみた。
(1)ドットコムバブル崩壊時
ドットコムバブル崩壊時は2000年に発生した。1999年代後半は円高時代ともいえる。1995年4月19日に東京外国為替市場で1ドル79.75円を記録し、1997年には円高基調ではあったものの、1999年の終値は102円程度であった。つまり、円高になる要素があり実際に、2000年、2001年は円高に振れた。2000年と2001年は円安による効果でアメリカ株の下落をオフセットしている。
ただし、米国株安の最終局面の2003年には円安に振れて米国株以上の下落を被ることになる。つまり仮説が成立つのは、2003年のみということになる。
(2) リーマンショック時
リーマンショック時は、アメリカ経済が危機に陥った。アメリカ株が売られてドルも売られ、2008年は円高になった。仮説のシナリオが見事に成立した。
この影響もあり、2008年にS&P 500投信を持っていれば円での評価額は、ドルでの下落率以上の下落率になった。尚、リーマンショック時には、日本株も売られたので日本円＝銀行貯金を持っていた人が勝利した。
日本では世代によって投資寛容度がかなり異なるといわれている。1990年のバブル崩壊からリーマンショックまでは、株に関してはあまり良い話はなく、長くだらだらとした下落局面だっため、この時代に社会人になった世代は株については否定的ともいわれている。リーマンショック以降に社会人になった世代は、株＝上昇するものという印象が強く投資に積極的らしい。
(3) 2022年の下げ相場
2022年の下げ相場は、アメリカでインフレーション抑制のためにFRBが大幅な金利アップをした金融相場の影響である。2020年ごろまでは円高基調に振れておりこの時点ですでに円安に振れる要素があった。
その流れで2020年から2021年にかけては円安と米国株高という2つの流れが同時に起こっており、2022年に米国金利上昇による米国株安になった時点でより円安が加速した。
このような流れから株安円高というわけにはならずに、逆に円安による米国株下落をオフセットした。
直近の3つの米国株安の局面では「米国株安＆円高」という米国株で資金を運用する際に大きな打撃を受けるパターンは、リーマンショックの1回しかなく、経済というのは簡単な理論では語れず、その時の状況によるということがいえる。
為替要因について考える必要があるのか？ドル円レートは思った以上に動いている
ここでそもそも円安、円高などの為替要因について考える必要があるのか？というテーマで考えてみたい。
直近で言えば、2015年から2020年末までの6年間はドル円レートに大きな変化がなかった。このことから、為替の動きは本当に年に大きくても5％程度で、2021年以降の円安傾向の値動きを異常な大きさと捉えている人もいるだろう。
以下がこの39年間の年末と前年の年末のレート比較になる。1年で10％以上値動きがあった年がこの39年では約60％となっている。つまり、為替というのは動くものだ。
円高がどこまで続くかわからないが「株価は動くが為替はそこまで動かない」ということは全くなく、両方とも変化あるものであると考えたほうがよさそうだ。
米国株運用の円高対策
A) 直接的な対策： 円ヘッジ商品を買う
為替変動リスクを受けたくないのであれば為替ヘッジがかかった商品を買えばよい。人気の投資信託、eMAXIS Slimなどは円安や円高の影響をそのまま受ける為替ヘッジなし商品である。その一方でS&P 500のETF等では円ヘッジした商品がある。以下がブラックロック社のiシェアーズシリーズのS&P 500のヘッジなしとあり商品である。
| ETF名称 | 過去3年のリターン | 時価総額 |
| iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF（為替ヘッジあり） (2563) | 15.21%1 | 596億円2 |
| iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF (1655) | 84.74%3 | 893億円4 |
このような商品は為替が大きく変わる状況では大きくパフォーマンスが変わる。そして、そもそも為替がどっちに動くか分からない中、為替ヘッジには確実に以下のようなコストがかかる。つまり、必ずしも良い選択だとも言えずに、ここまで円安が進んだもののまだ時価総額はヘッジなしのETFほうが大きい。
＜為替ヘッジコストについて＞
当ファンドは、為替変動リスクの低減を図ることを目指し、原則として外貨建て資産に対して為替ヘッジを 行いますが、為替変動による影響のすべてを回避することはできません。為替ヘッジは、対象通貨が円金利より高い場合、円と対象通貨との金利差分の為替ヘッジコストが発生します。また、需給要因等により為替ヘッジコストが発生する事があります。したがって、為替ヘッジコストが、当ファンドの運用成果に影響を与えます。
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF（為替ヘッジあり） (blackrock.com)
B) バランスを取る対策：金を混ぜる
現実的な対策としては、株と値動きが違う商品をポートフォリオに混ぜるというのがある。一般に4大商品（株、債券、金、不動産）において株との相関関係が一番低いのは金といわれている5。
そこでポートフォリオの10％程度を円ヘッジされた金の投資信託で持つという選択肢もある。これによってドルベースの株、円ベースの金という対極の関係を作ることができる。
C) 対策しない対策：ドルコスト平均法
円相場がどうなるかは基本的にわからない。いろいろと憂いても仕方ないので、為替相場を無視して淡々と積み上げることによって円安や円高の効果を打消す方法だ。
ここでいう「ドルコスト」という意味はドルを買い付けるという意味ではない。ここでいう「ドル」はお金という意味。為替の動きが読めない以上、毎月一定額を淡々と低コスト、つまり、ヘッジなしで積立てていくということだ。
結局何をしたらいいのか?
大きく分けて3つの対策を紹介したが長期投資をしていれば為替の上下はいつかは収斂していく。為替レートやリターンに一喜一憂せずに運用していくのが一番良いのではないか？
- iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF（為替ヘッジあり） (blackrock.com) 2024年6月9日閲覧 ↩︎
- ｉシェアーズＳ＆Ｐ５００米国株ＥＴＦ（為替ヘッジあり）（ｉＳ米国株Ｈ）【2563】株の基本情報｜株探（かぶたん） (kabutan.jp) ↩︎
- iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF (blackrock.com)2024年6月9日閲覧: ↩︎
- ｉシェアーズ Ｓ＆Ｐ ５００米国株 ＥＴＦ（ｉＳ米国株）【1655】株の基本情報｜株探（かぶたん） (kabutan.jp) ↩︎
- WealthNavi_WhitePaper.pdfの6ページに各商品の相関関係が記載されている ↩︎