EVバブルを生んだテスラ・ハロー効果

株式市場では、あるテーマが「未来の正解」と見なされた瞬間から、理性的な評価が急速に失われることがある。EV（電気自動車）バブルも、その典型例だ。そして「未来の正解」の中にすでに成功例があると、そのハロー効果により、市場が暴走しやすい。

この2020年後半から2021年前半に起こったEVバブルは、単なる技術革新や政府の脱炭素政策だけで説明することはできない。背景には、テスラの大成功というのハロー効果という認知バイアスが強く作用していたと考えられる。

EVバブルはなぜ起こったのか

EVバブルが起こったのは以下の4つの要因がある。

第一に、脱炭素・ESG・政策支援という時代的要請がある。各国政府がEVを後押しし「EVは成長産業である」という前提が広く共有された。

第二に、コロナ禍による各国の中央銀行が作り出した低金利と過剰流動性だ。これにより、将来の成長が重視され、足元の赤字や未完成の事業でも高い評価が許容された。

第三に、SPAC（特別買収目的会社）ブームである。SPACは、事業実体のない会社が先に上場し、後から未公開企業と合併する仕組みだ。通常のIPOと違い、審査が相対的に緩い、将来性というストーリー重視の評価になりやすい。この仕組みは、量産前・売上ゼロのEV企業にとって極めて相性が良かった。

そして、第四に、いや、決定的な要因が、テスラの成功だ。投資の世界では、「テスラが成功した → EV企業は成功する」という短絡的な一般化として現れた。

その結果、大量のXX版のテスラという企業が大量に上場し、高い時価総額で市場に評価された。

以下が当時SPACというスキームを使って上場した6社のEV企業である。衝撃的かもしれないが、６社中５社が破産して、現存していない。

企業名	X版テスラ	株価ピーク時期	ピーク時の時価総額（概算）	量産体制まで行ったか	破産時期
Lucid Group, Inc.	高級EV版テスラ	2021年2月	約900億ドル（約13.5兆円）	〇	現存
Nikola	トラック版テスラ	2020年6月	約290億ドル（約4.35兆円）	約600台	2025年2月19日
Arrival	ヨーロッパの商用車特化版テスラ	2020年12月	約120億ドル（約1.80兆円）	ほぼ生産なし	2024年3月1日
Fisker Inc.	デザイン重視のテスラ	2021年2月	約80億ドル（約1.20兆円）	約1,000台	2024年6月19日
Lordstown Motors	ピックアップトラック版テスラ	2020年9月	約50億ドル（約0.75兆円）	約500台	2023年6月27日
Canoo	サブスク型テスラ	2021年1月	約45億ドル（約0.68兆円）	ほぼ生産なし	2025年1月17日

まず明らかなのは、株価ピークの集中時期だ。ほぼすべての企業が 2020年後半〜2021年前半 に評価の頂点を迎えている。これはテスラの評価が驚異的な上がった時期と重なっている。

一方で、破産や事業崩壊は 2023年以降 に集中している。これは、低金利と期待先行で許容されていたハロー効果が、金利上昇だけでなく、生産能力の評価によって一気に剥落した結果である。唯一「現存」しているLucidも、現在の時価総額はピーク評価時の40%程度である。

EVバブルは「株価が高かったこと」ではなく、テスラのはハロー効果によって、量産・販売・収益化が伴わない段階で、テスラのように完成した企業として値付けされたことが本質だった。

安易に「XX版テスラ」といった表現が多用されていないか？ハロー効果が最大化される、成功企業のXX版というキャッチフレーズがつけられたら、それは危険なサインと言える。生き残るためにはオリジナリティーが重要である。

将来の市場規模の話が中心になっていないか、また、プロトタイプの話ばかりになっていないか、などにも気を付ける必要がある。

他の成功企業が切り開いた輝かしい未来に安易に乗っかるだけで、人材、サプライチェーン、資金源など、泥臭い部分でのビジネスを成功させる要素が語られていない場合は、ハロー効果を疑うべきである。

通常IPOではなく、なぜ、SPAC上場なのか？という点も注目に値する。1990年代のドットコムバブルを想起させるSPAC上場は、明らかにテスラのハロー効果に乗ったブームに乗った上場である。

スピードが重要など言葉に惑わされて、本質を忘れてはいけない。上場企業は、上場時に審査されるべきなのである。