インデックス投資

今日は日経平均株価が大暴落した感じたら読む記事

日経平均株価は日々変動する。そして大暴落は人々の感覚よりも起きる。今回は、うわぁ今日は日経平均が大暴落したという時に知っておくべき内容について考察したい。

どのくらいの頻度で日経平均の大暴落が起きるのか?

本日、日経平均が-3%下がった」と聞くと“大暴落”という感情が生まれる。ようやく貯めた1000万を日経平均のインデックスファンドで運用してとすると、何もしないで1日で30万円以上資産が減ることになることになるからだ。1日にサラリーマンの平均的な給料がなくなってしまう。これは大暴落が起きていると感じる。

感情とは裏腹に、過去30年(1995〜2024年)のデータ1を振り返ると、1%以上の下落は、5営業日に1回、2%以上の下落は14営業日に1回、3%以上の下落も43営業日に1回、つまり、2か月に1回ぐらい起きている。つまり、3%程度の下落はよくあることなのである。

下落幅発生日数何営業日に1日か
1%以上の下落1,387日5日
2%以上の下落517日14日
3%以上の下落167日43日
4%以上の下落69日111日
5%以上の下落38日200日
X%以上の下落は何日に1回起こっているのか?

この表で言う1%以上の下落は、2%以上のケースも含んでいるので、1%以上、2%未満の下落は、1,387日 - 517日 = 870日、過去30年で起こっている。ただしこの数値は重要ではない。

日次でこれ以上下落したらいだなと感じるポイントが1%だとすると、1%以上下落が、それが、例え、3%下落だったとしても、感情的に不安になる。これが5%であっても変わらない。この経験的累積分布を示したものが以下のグラフである。

このグラフを見ると大きな下落は加速度的に発生確率が低くなっていることがわかる。それでも5%も1年に1回以上起こるのが標準的な確率だ。

日経平均:過去30年におけるトップ10 大暴落

本当の意味での日次パフォーマンスにおける大暴落とは何か?過去30年間(1995〜2024年)で最も大きな下落率を記録した日、トップ10を振り返ると、非常に大きな下落率と特別な背景が浮かび上がる。

日次で7%以上の下落が歴史的な大暴落の1つの目安

このトップ10は、下落幅で言えば約7%以上といえる。よって、日次で7%以上落ちたら歴史的な本当の大暴落と言えよう。大暴落は、バブル崩壊という弱気&下落相場局面で起こっていること多い(6回/60%)。ただし、過去30年で一番下げたのは、強気相場からフラッシュクラッシュで落ちた2024年8月5日の下落ということで、ここでも株価の予測が難しいことがわかる。

暴落日日次下落率前日の終値を超えた日(回復日)回復までの営業日数下落タイプ下落の理由
1位2024年8月5日-12.4%2024年8月13日8フラッシュクラッシュ米国の景気後退懸念と円高による連鎖的なパニック売り。
2位2008年10月16日-11.4%2009年6月1日228バブル崩壊リーマンショック直後で世界的な信用不安が拡大。金融機関の破綻連鎖が懸念され大幅下落。
3位2011年3月15日-10.6%2011年3月30日15天変地異東日本大震災直後、原発事故報道が過熱。サプライチェーン混乱と放射能懸念で投げ売り。
4位2008年10月10日-9.6%2008年10月14日4バブル崩壊リーマン後の世界的株安連鎖が継続。米欧市場の暴落を受け日本市場も追随。
5位2008年10月24日-9.6%2008年10月30日6バブル崩壊リーマン後のグローバル景気後退への懸念が拡大。金融政策の効果に疑念が広がり再び急落。
6位2008年10月8日-9.4%2009年7月30日295バブル崩壊リーマン後の米国株の暴落と信用収縮への不安が拡大。世界同時株安の連鎖が止まらず。
7位2016年6月24日-7.9%2016年7月14日20政治イベントBrexit(英国EU離脱)の国民投票結果が判明。リスク資産全般が大幅売り。
8位2013年5月23日-7.3%2013年11月28日189政治イベント黒田日銀の異次元緩和への過熱警戒感。米国金利急騰との連動で調整入り。
9位2000年4月17日-7.0%2015年5月26日5,517バブル崩壊ITバブル崩壊が本格化。ナスダック大幅安の影響が波及。
10位2008年11月20日-6.9%2008年11月25日5バブル崩壊リーマンショック後の2番底への不安。世界景気後退の警戒が強まる。

大暴落した後に逃げ場はあるか?

下落した後、10営業日(2週間)以内に逃げ場、つまり、暴落前営業日の終値以上に値上がりしたケースは4回である。このような大きな下落があれば、難しい相場ということで一時的に撤退することを考えるだろうが、意外なほど逃げ場はあるものだ。

ただし、大規模下落がバブル崩壊局面(大規模下落相場、報道では金融危機などと言われているケースが多い)で発生したら安易なトレードを避けて静観するほうが良いだろう。

直近10年の傾向

株価の値動きのトレンドは市場参加者によって変わる。ここ10年でアプリを使ったトレードが流行し、よりカジュアルな市場参加者が増えた。また、値動きを増幅させるアルゴリズム取引(コンピューターによる自動取引)も増えており、より、注意深く分析するためにここ10年(2015〜2024年)のデータのみで年別に分析してみた。

以下の表がX%以上の下落が何営業日に1回起こるかという表である。1%以上の下落は日常的(7営業日に1回)に起こり、2%以上の下落は1か月に1回程度、3%は3か月に1回程度、4%以上は、半年に1回、5%は1年に1回程度起こるとということになる。

過去30年よりも、過去10年のほうが株価のパフォーマンスが良い為、大暴落にあたる可能性は減っている。まさにこれがポイントである。

年間リターン1%以上の下落2%以上の下落3%以上の下落4%以上の下落5%以上の下落
2015年9.1%6日15日41日122日下落なし
2016年0.4%5日12日19日61日81日
2017年19.1%15日247日下落なし下落なし下落なし
2018年-12.1%6日16日49日81日244日
2019年18.2%13日34日240日下落なし下落なし
2020年16.0%6日13日30日49日122日
2021年4.9%7日18日82日下落なし下落なし
2022年-9.4%5日17日122日下落なし下落なし
2023年28.2%7日41日下落なし下落なし下落なし
2024年19.2%7日19日49日61日122日
過去平均8.62%7日20日57日136日305日
何営業日に1回の割合でX%以上の下落が発生するか?

大暴落に当たる可能性は、年によって大きな差がある。相場が良いと、1%以上の下落にあたる可能性はそれほど変わらないが、2%以上、そして、3%以上の下落になると出現回数は大きく変わる。つまり、1%から2%の下落は、良い相場でも定期的に起こっている、良いかえれば、日次で2%未満の下落はどんな相場でも日常的に起こっていると言えよう。

重要なのは日々の値動きに一喜一憂しないで長期投資を行うこと

より重要なのは、株価の日次のパフォーマンスで一喜一憂するのではなく、長期投資を実施するのが良いだろう。なぜなら、上記の表で示されているように、日経平均株価の過去10年の平均年間リターン(プライスリターン:配当含まず)は8.62%であるからだ。

例え、日次で7%の大暴落に巻き込まれても、長期的に持ちつ続ければ安定したリターンを得れる、それが株式投資なのだ。

  1. Nikkei 225 Index Today (N225) - Investing.comのデータを利用した ↩︎

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